この記事をまとめると
■ホンダは大成建設・大成ロテックと組んで磁界結合方式無線給電道路システム」を開発中
■送電ユニットのコイルとインバータを一体化して構成部品点数と施工作業量を低減する
■2027年度以降には館山自動車道で実証実験を開始して実用化を目指す
EV普及のネックである航続距離の不安を払拭
日本でEVの普及が足踏みしている現状にはさまざまな要因があるが、そのなかでも「航続距離の不安」や「長い充電時間」といった課題が占める割合は大きい。そんな課題を、根本から覆す夢のインフラ技術が実用化されるかもしれない。2026年10月5日、本田技術研究所（以下ホンダ）は、大成建設および大成ロテックと共同で、走行中のEVに非接触で給電が可能な「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発したと発表した。
今回の共同研究では、各社の強みを活かした明確な役割分担がなされている。ホンダは車両側の受電ユニット（VA）と道路側の給電システム（GA）の開発を、大成建設は地上に設置する直流電源システムの開発を、そして大成ロテックは道路への埋設施工方法の開発をそれぞれ担っている。
技術的な最大の見どころとなるのは、道路側に埋め込まれる送電ユニットだ。本システムでは、世界で初めてコイルとインバータをひとつのユニットとして一体化させることに成功している。
従来の一般的な交流配電システムでは、道路の脇にインバータを個別に設置し、そこから複雑な交流配線を道路内のコイルに繋ぐ必要があった。しかし、ホンダが開発したシステムは、地上から直流で直接ユニットへ電力を送り込む「直流配電型GAシステム」を採用。これにより、埋設部の配線構造が劇的にシンプルになり、構成部品点数と施工作業量を大幅に低減できるという。
この走行中無線給電がまずターゲットとして見据えているのは、乗用車ではなく、導入効果が高いとされる物流・輸送分野の大型商用車だ。物流業界にとって、トラックの電動化は悲願である一方で、できるだけ多くの荷物を運びたいトラックにとっては、大きくて重いバッテリーの積載はデメリットしかない。それが、走りながら充電することができれば、大きくて重いバッテリーを搭載する必要がなくなり、荷物の積載量の増加や充電によるロスの削減という計り知れないメリットが生まれる。
質疑応答では、「1km通過した際にどれほどの電気が蓄えられるのか？」というストレートな疑問が飛ぶと、ホンダの開発担当者は「走行に必要なエネルギー以上の電力を給電することが可能な性能を目指しています」と答えた。つまり、給電レーンを走っている間はバッテリーを消費するどころか、文字どおり”充電量が増えていく”ことが技術的に可能になるのである。
