「異常検知はもう通用しない」　フロンティアAIが覆すセキュリティの前提、ガートナーが警鐘

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　「AI TRiSM」（AI Trust, Risk and Security Management）「AIランタイムディフェンス」「AIガバナンス」「サイバーセキュリティAIアシスタント」の4項目が、技術への期待が最も高まっている状態、“「過度な期待」のピーク期”に位置付けられた。

日本におけるセキュリティ（AI時代のサイバーセキュリティ）のハイプサイクル：2026年（提供：ガートナージャパン）

　ガートナーの矢野薫氏（シニア ディレクター アナリスト）は、「今回取り上げたほとんどのテクノロジーは成熟までにまだ時間がかかると考えられる。しかし、戦略的取り組みとしてAIエージェントの活用を拡大している企業は、可能な限り早い段階からこうしたテクノロジーの試験的利用を開始し、AI活用を進めながらセキュリティを発展させていくような試行錯誤の姿勢を取ることが重要だ」と述べている。

　ガートナーは、企業は「Security for AI」（AIのためのセキュリティ）と「AI for Security」（セキュリティのためのAI）の2つの観点から、AI時代のサイバーセキュリティを議論する必要があるとしている。

AIのためのセキュリティ、AI自体を侵害する攻撃への備えに関心

　ガートナーによると、従業員によるAIや生成AI、AIエージェントの利用が急速に拡大する中、それに伴って生じる新たな脅威への対応が急務となっている。マシンID管理の他、AI自体を侵害するインジェクションやポイズニングといった新たな攻撃への備えとして、「AIエージェントガバナンス」「AIセキュリティテスト」「AIランタイムディフェンス」などの技術への関心も徐々に高まっているという。

　「サイバーセキュリティのリーダーは、AI時代のセキュリティを、アプリケーションセキュリティの領域にも新たなチャレンジをもたらすものとして捉え、セキュリティ体系全体の再構築を迅速に進める必要がある」（矢野氏）

セキュリティのためのAI、既存の異常検知が機能しなくなる可能性も

　ガートナーによると、多くの企業がセキュリティ運用にAIを活用することに関心を寄せている。AIの進化により、これまでなかなか達成できなかった運用の高度化や効率化が、ある程度現実味を帯びてきている。

　特に、AIの活用を前提に運用体制を刷新し、外部委託への依存を少しずつ減らしながら、運用のナレッジ（知識、ノウハウ）を社内に蓄積できるようにすることも、サイバーセキュリティリーダーの関心事の一つになっているという。

　その一方で、フロンティアAIがもたらす新たなサイバー脅威は、既存のセキュリティ運用手法に大きなパラダイムシフトをもたらすとガートナーはみている。

　矢野氏は「フロンティアAIがもたらす新たな攻撃に対しては既存のルールベースの異常検知メカニズムが有効に機能しない可能性があり、それに依存してきたアーキテクチャが根底から覆される可能性もある」と指摘。その上で、サイバーセキュリティリーダーに「今後の技術動向を丁寧に注視し、フロンティアAI時代の新たな脅威に立ち向かうための新しいアーキテクチャにシフトすることが急務だ」と警鐘を鳴らした。

　「特にAI SOC（セキュリティオペレーションセンター）エージェントや自律的エクスポージャ修復（AER）のような自動化に関するテクノロジーについては、セキュリティの現場担当者による関心も高くなってきている」（矢野氏）

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