断熱材の値上げや受注制限相次ぐ、中東情勢緊迫による供給制約に各社が苦慮

中東情勢の緊迫化による資源価格の高騰やサプライチェーン（供給網）の混乱が、断熱材の供給に影を落としている。とりわけナフサ（粗製ガソリン）を主原料とする発泡プラスチック系断熱材について、価格改定や受注制限の動きが顕著だ。

　例えば旭化成建材（東京・千代田）は2026年4月14日、主力商品であるフェノールフォーム断熱材の値上げを発表した。現行販売価格のおおむね20％を「特別調整金」として、26年5月7日出荷分から一時的に上乗せする。原材料・エネルギー・物流などのコスト上昇分を転嫁する形だ。